成熟市場に変貌遂げた日本の自動車マーケット、新車はいいのだが…

  日本の新車市場は景気変動により販売台数が左右する成熟市場へと変貌した。発売したばかりの新車は健闘するが、新車効果は短期間化、販売総ボリュームが上がらない。今年７月までに発売された国産新型車は計８車種発売された。主力セダン「クラウン」（２月）、高級ミニバン「アルファード」（５月）のフルモデルチェンジを行なったトヨタ自動車。渡辺捷昭社長は「良い商品を出せば手応えはあると実感している」と話すが、手ごたえが市場を押し上げることにつながっていない。

  なるほど「アルファード」は、同時扱いだったトヨペット店とネッツ店とで車種を分け、ネッツ店には「ヴェルファイア」を投入した。両車種各３０００台の販売目標に対し、７月はアルファード４８２１台、ヴェルファイア５８５１台を販売し、今のところ目論見は当たっている。一方で、５５００台（うちハイブリッド８００台）を目標とした「クラウン」は、３月、４月と月販１万台の大台を超えたが、７月は６４３１台と落ち着いてきた。まだ月販目標を上回っているが、爆発的な持続力が無い。

  同様に月販１０００台を目標にした日産自動車「ティアナ」（６月）、発売直後は４６６２台を販売したが、７月は２９５２台に落ち込んだ。

  このほか、ホンダの小型ミニバン「フリード」（５月）、富士重工業の初の自社開発ミニバン「エクシーガ」（６月）、マツダの「ビアンテ」（７月）とミニバンは比較的健闘しているが、景気が不透明感を増していることが気にかかる。ガソリン高などで広がる生活防衛意識を逆手で取った新モデルを投入し、国内市場を盛り上げてもらいたいものと期待がかかる。